周囲からの偏見……英語教員悲哀史その2?
 総合大学の場合、各学部の学生たちにいわゆる「一般」英語を教えるシステムとしては、恐らく二つあって、一つは、教養部なり文学部なりそういう所に語学教員を全部所属させておいて、各学部からの求めに応じて出掛けていって教えるというやり方。もう一つは、初めから各学部に語学教員もそれぞれ何名かずつ所属していて、そこの学部の学生はそこの語学教員が教えるというやり方である。
 どちらが絶対的に良いとか悪いとかは一概には言えないだろうが、後者のやり方の方が、同じく英語を教えると言っても、それぞれの学部の学生のニーズやその学部の専門科目との関連等に常日頃から目配りがしやすいという意味では優れていると言えるかもしれない。
 さて、その後者のやり方を取る某総合大学の商・経系学部のお話。。。 その学部の英語の新任人事を行うにあたり、候補者を公募しましょうということになったらしいのだが、ある英語以外の科目の教員から、その募集の書類に応募条件としてかくかくしかじかのことを載せるべしと、学部長に「要望書」なるものが提出されたらしい。で、それがあまりにも同学部の現職英語教員を馬鹿にした内容を含むものだったので、ある教員がその要望書に対する批判を書いたのだそうだ。その書いた物が公にされたのかどうか、当協会はうっかり聞き漏らしたのだが、コピーなら入手することが出来た。よって、ここに掲載する。一部コピーが不鮮明で判読し難い部分がある故、そこは□□□で示している。御了承願いたい。

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 英語担当専任教員の公募について□□教授から学部長宛提出され、全教員に「御参考」という形で配布されました「要望書」について、同科目担当教員として看過し難い問題があるように思われますので、関係各位の誤解を未然に防ぐ為にも、一筆申し上げます。

  1.  上記要望書の(1)に、候補者は授業対象が文学部などの人文系学部の学生ではなく飽くまで□学部の学生であることに十分な認識を持っているべきこととありました。この、当学部に招く以上当然すぎるほど当然と思われる事柄を、殊更に要望書の、しかも冒頭に掲げるということは、このような点について当学部の現職英語科教員の認識が不十分であると、同教授が考えていらっしゃるからであろうと推断せざるを得ません。
     なるほど我々現職英語科教員はいずれも社会系ではなく人文系学部の出身ではありますが、我々がいつどこで人文系学生に対するような英語の授業を行ったのか、そう考える根拠は一体何か、同教授には詳らかにしていただきたいと思っております。例えば、同教授にせよ、□□の□□の□□が御専門だからという理由で、□□の授業でそんな話ばかりしているのではないかと勘ぐるような者が仮にあれば、その浅薄かつ短絡的な思考を厳しく糾弾なさるはずですが、自分の研究領域と学部生に対する語学教育とを混同するような者は現職英語科教員の中には一人としていないし、また、混同するような人物を採用するつもりもないということを、ここに断言しておきます。

  2.  同要望書の(2)では、候補者は当学部卒業生の殆どが企業に就職し実務的任務に就いているという現実について認識しているべきこと・・・とも書いておられました。これも、(1)と同じく、そのような当然かつ当たり前のことを殊更「要望」なさるのは如何なる意図があってのことか、甚だ疑問に思われてなりません。当学部の現職英語科教員がそのような現実を認識していないとの謂いでしょうか。これまた何の根拠があってそのような中傷をなさるのか、同教授に伺いたく存じます。

  3.  同要望書の(3)には、候補者は広く英語圏諸国の経済と社会の現実について十分な学識を持っていることが望ましいと書いていらっしゃいました。英語を教えている以上、現職英語科教員も、英語圏の例えば二・三の国について詳しいということはありますが、「広く」英語圏「諸国」に通じておけというのは如何なものでしょう。今や英語を母語もしくは公用語とする国は世界にたくさんあり、その多くに通じているなどということが現実問題として可能なのかどうか。語学以外の専門科目の先生方でも、御自分の研究領域と関わりの深い国々の経済については当然のことよく御存知でも、御研究の分野によっては、それ以外の地域の国々についてはいまひとつという場合がたくさんあるように思われます。専門科目の先生方でもそうであろうのに、語学教員に広く諸国の経済と社会の現実について通暁していろというのは、それこそ現実世界の多様性を御存知ない方の言かと、耳を疑わざるを得ません。

  4.  同要望書の(4)には、英語圏諸国の経済と社会に関する授業をせよ、文学や文化関係の書を読むなとありました。これについては、次の三点にわたって、反論を呈しておきます。
    1.  まず、経済と社会に関する授業をせよとの点についてですが、我々語学教員の使命は、何はさておき学生の語学力を向上させることではないでしょうか。もちろん、□学部の学生を相手にするわけですから、その学生たちの興味をより一層引きつける為に、□学関連の話題に触れた教材を用いることはあり得ますし、現実に我々はそのような教材を心がけて参りました。しかし、だからと言って、経済と社会に関する授業をせよとおっしゃるのは、本末転倒も甚だしいと言わざるを得ません。それは、専門科目の先生方の領域であるはずだからです。
    2.  次に、文学作品を読ませるなとの点について申し上げます。どうも、英語の授業と言えば、文学作品ばかり読ませているのではないかとの誤解が、同教授をはじめ当学部の先生方の間に根強くあるらしいのは、極めて残念なことです。文学作品ばかり読ませているなどと、それは一体何十年昔のことでしょうか。確かに文学作品も教材の中に取り入れてはおりますが、当学部のカリキュラムでは、1年2年に割り当てられる4種類の英語のクラスのうち、文学作品を読む授業はわずか1つにしか過ぎません。
       あるいは、その1つでも多すぎるとの御意見もあるでしょう。我々は必ずしも文学作品に拘っているわけではありません。ただ、学生の語学力を向上させる為に適当か否かということが問題なのであって、その教材がたまたま文学作品であっても、何の不都合があるのだろうかとは考えております。
       更に申し上げれば、「英語が読める」と言う場合、今日のごく簡単な文学作品くらい読めなくて、英語が読めるとどうして言えるだろうかとの思いもあります。今更念を押すまでもないとは存じますが、同教授は現職英語科教員の研究領域を見て邪推なさっておられるようですので明言しておきますけれども、我々は文学作品と言ってもシェイクスピアだのミルトンだのを授業で読ませているわけではありません。現代の英語圏諸国の人間が、特に文学の素養などなくとも普通に親しめる程度のものしか授業で扱ったことはないし、また今後も扱うつもりもないということを、ここで断言しておきたいと思います。
       また、ある時は公認会計士を主人公にした戯曲を選び、ある時は学生の興味を引くようミステリー作品を選びながら作品中に銀行口座の話が出てくれば小切手帳の現物などを持参してその説明に時間を費やし、またある時は米国在住の顧客が英国の商店に品物の注文をしたことから始まる書簡集を選んで商用書簡の常套句などの解説に力を入れ・・・等々、文学作品を教材にした場合でさえ、我々が当学部生の関心と将来とを常日頃から念頭に置いてきたのだという事実をここに申し添えます。
       そもそも、文学作品を読ませるなとの御意見の背景には、□学部の学生には文学など必要ないとのお考えがあるのだとしか思えませんが、それでは、専門に偏らず広く学問を身に付けさせようとの大学・学部の方針、殊に人文演習や総合教育科目の存在にも、同教授は異を唱えるおつもりなのでしょうか。
       更に言えば、□学部の学生には文学など必要ないとの考え方は、一方で当学部の学生をこの上なく侮蔑・冒涜するものであると言っても過言ではありません。□学部の学生に英語を教えるにあたり文学作品などを教材にしたのでは彼らは興味を持たぬに決まっているから…との、彼らの能力や感性に対する極めて不遜な決め付けが、そこには存するからです。ここで断言しておきますが、我々の長年にわたる経験から申し上げれば、文学作品を教材にしたクラスにおいても、年度の最後に、ひじょうに為になった、ひじょうに良かったとの意見を、経済に関する事柄を教材にしたクラスと同様、あるいはそれ以上に度々、我々は当学部学生たちから聞いております。
    3.  最後に、文化関係の書を読むなとの点についてですが、この項目ほど我が眼を疑った項目はありません。先には経済と社会に関する授業をせよとおっしゃりながら、文化は教えるなとは一体全体どういうことでありましょうか。経済についてはさておき、文化を全く抜きにして社会を論じることなど出来るのでありましょうか。あるいは論じ得るのだとしても、文化を語らずして論じた「社会」など、一体何ほどの意味があるのでしょうか。更に言えば、経済にしても、その国・その地域の文化がその根底にあってはじめてその国・その地域の経済活動の特色が出てくるのではないか、あるいはその経済活動の特色をも含めて、人は文化と呼ぶのではないか。とにもかくにも、文化を教えるなとは、かほど奇妙奇天烈な論を私は寡聞にして知りません。

  5.  教員を新たに公募するにあたり、現職教員の専門分野とあまり重なることがないようにというのは当然誰しも考えることです。但し、今回のような場合、最も重要な条件は、英語担当教員として、教育上の能力と情熱と、そして人格的にも秀でた人間であることだろうと考えます。それ故、応募条件としても、研究領域はなるべく限定せずに、英語担当教員として一般的に考え得る大概の領域を並べておいた次第です。
     さて、要望書の(5)の中で、同教授はアメリカのビジネススクールの卒業生等を候補の可能性として殊更に挙げておられました。その人物が、いま述べましたように、英語教育上の能力・情熱、また人格において優れた人材でありさえすれば、どのような専門を修められた方でも構わないという気がしておりますが、ただ、同教授のこの御意見は、同要望書の(1)〜(4)、殊に(4)で同教授が端的に書いていらしたような、経済・社会に関する授業をせよ、文学・文化に関する教材など読むなとの御主張から直接出てきているものだと思われる以上、これまで検討・批判を加えさせていただいてまいりましたように、そのまま承服することはひじょうに困難に思われます。アメリカのビジネススクールを卒業した優秀な人材であれば、英語教員としてではなく、専門科目の教員としてお招きするのがより良い選択と思えてならないからでもあります。
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取材 1998年