外づらと経営ばっかり考えすぎ……英語教育改悪案糾弾論
　今やどこの大学でも英語教育の改革が進行中。中でも流行りなのが、ネイティヴ・スピーカーを「契約教員」という形で雇い入れ、たくさんのコマを教えさせるというものだ。これまでの「非常勤講師」が受け持つ授業数と言えば一学部当たりせいぜい週に２〜３コマだったが、契約教員の場合だいたい週に10コマ教えさせるという。「専任教員」の場合は、会議をはじめとして大学運営の為の諸々の仕事もあるし、研究もあるしということで、授業をそんなにたくさんは持たせられない。その上、だいたい研究費だのボーナスだの諸手当だのと経費が掛かり過ぎる。その点、契約教員というポジションなら、大学運営に係わる仕事を免除する代わりに、たくさん授業を担当してもらえる上、給与は専任教員を雇う半分くらいの額で済むらしい。
職　種担当授業コマ数経費雇用期間
専任教員５,６〜10未満高基本的に定年まで
契約教員10程度安一年契約で更新は４年まで
非常勤講師２〜３安一年契約で実質は長期
　一方、いい話ばかりではない。これまでの非常勤講師の場合、飽くまでも契約上は一年契約ということながら、実際はよほどのことがない限り毎年更新して何年でもというのが通例だった。しかし雇う側の事情で「来年はもうけっこうです」という場合もあり、非常勤の仕事だけで食べているような人の場合それは死活問題だから、最近は裁判に訴えるようなケースも出てきた。裁判にまでなると、いかに一年契約とは言え実際には何年も雇い入れていたわけだから、それを一方的に切るのは理不尽だということで、たいてい雇い主＝大学側が敗訴するのだと聞く。大学側もそれを見越して、契約教員の場合、「一年契約で更新は四年まで」「それを超えることはしない」とハナから契約に盛り込むのだという。
　厄介なのはその点である。どんなに優秀な契約教員でも四年後には入替えないといけない。もちろん中には四年も経たないうちに専任職が他大学で決まったからと辞めていく契約教員もいるだろう。そうすると、実際、大学側は契約教員のリクルートで毎年々々忙殺されることになる。「大学側は忙殺される」と書いたが、現実に忙殺されるのは、契約教員という制度を導入した大学のお偉方ではなくて、専任の英語教員である。ただでさえ入試で忙しい英語教員が、今度は契約教員のリクルートで更に大忙し――。これでは、とても教育・研究どころではない。単なるリクルーターである。
　西日本にある某大学某学部の例を出そう。この学部は数年前キャンパス移転を機に他学部に先駆けてネイティヴ・スピーカーの契約教員導入に踏み切った。で、どうなったか。契約教員の公募から何ヶ月にもわたる審査・決定までの苦労もさることながら、雇用が決定した契約教員を、英語の専任教員が自らの車で空港まで迎えに行き、大学が用意した住宅に入居するまでの間、英語の専任教員が自腹でホテルの部屋を用意し、入居に当たっては英語の専任教員がこれまたポケットマネーで細々した日用品を買い与えたという。雇い入れてからも、自分たちの給与と専任職のそれを比べて、契約教員の間では不満が絶えないとか。また、苦労して雇い入れたと思ったのも束の間、単なる契約教員ということを逆手に取ってか、来年度の時間割も決まった年度末になって突然辞表を出してよそに移っていく人間もいたりした。そんなこんなで専任の教員はもうくたくたで、契約教員なんていう制度に怒り心頭だが、大学のお偉方にはその悲鳴が聞こえていないらしいのが悲劇だ。
　それだけ苦労を強いておいて、それでも契約教員を雇ったことで学生たちの英語力が飛躍的に伸びたというのなら苦労のし甲斐もあるというものだが、英語教育なかんづく評価方法に関する研究の専門家である某先生の話では、ネイティヴ・スピーカーの契約教員を雇ったことで例えばTOEFLなどの点数が上がったというようなことは実証されていないのだという。
　それなら大学当局はなぜそんな苦労を英語の専任教員に強いてまでネイティヴ・スピーカーの契約教員を雇おうというのか。答えは簡単、まぁ実態がわかっていらっしゃらないということだが、要するに「うちの大学にはこんなにたくさんネイティヴ・スピーカーの先生がいるんですよ」と対外的に宣伝したいが為なのだ。
　誤解のないように慌てて付け加えるが、ネイティブ・スピーカーを雇うこと自体に文句を言っているのではない。むしろ、どんどん雇ってほしい。問題は、専任教員がリクルートに毎年々々忙殺される「契約教員」という形ではなく、一度雇ったら長く仕事をしてくれる「専任教員」として雇ってほしいということなのだ。大学当局はなぜ専任職を雇いたがらないのか。それは先にも書いたように、金が掛かるから。しかし、専任教員一人を雇うのに契約教員一人を雇う倍の金が掛かるのだとしても、上に書いたとおり、ここは絶対に専任教員として雇っていただきたい。そうでなければ、専任教員はリクルートに忙殺されて本来の仕事（教育と研究）どころではなくなってしまい、英語教育の空洞化を招くのは必至だ。大学当局の浅薄な考えのせいで、「うちにはネイティヴ・スピーカーの先生がたくさんいます」との看板を掲げたはいいが、その看板の重みで母屋が潰れるような事態になれば、本末転倒も甚だしい。

初稿　2003年